平成13年に会計基準へ移行した時は、根本的に構成が変わったため、連続性を考えずに開始の貸借対照表を直接作成しました。

今回は、基本的には、旧基準から引き継いだ貸借対照表を作成し、その後に、会計ルールの変更による内容を期首に移行修正伝票を入れることによって調整します。

その理由は、次のとおりです。

    ・支払資金残高の連続性を維持するため
    ・移行によりどの科目がどのような金額に変わったかを伝票によって明瞭にし、伝票自体を証跡とするため

  仕訳自体は、至って簡単です。
貸借対照表の修正すべき勘定科目に対して、相手勘定を全て、過年度損益修正益、修正損で処理します。

【仕訳例】
退職給付引当金を、要支給額から掛金累計額に変更したため、残高が100,000円不足するので繰り入れた。  

借　方		貸　方		摘　要
過年度損益修正損	100,000	退職給付引当金	100,000	移行に伴い引当不足調整