例として、次のようなケースが考えられます。
①取得の伝票があるが、固定資産管理システムに登録がされていない。
⇒固定資産管理システムへデータ登録します。
②直接控除法と間接控除法が混在しているかもしれません。
⇒直接法が強制されている勘定科目（ソフトウェア等、無形固定資産）以外は、選択した表示方法に統一し、伝票で修正します。
両方を増やす場合には［固定資産/2226 減価償却累計額］、両方を減らす場合には［2226 減価償却累計額/固定資産］にし、非資金取引ですから、［関連なし］にして下さい。
【修正後に実施すること】
期首を一致させたら、次に期中取引を修正します。期中取引の修正については、
検査ID 30166 を参照してください。